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特徴・ポリシー・運営体制

特徴

 

 IoT (Internet of Things)革命、ウェアラブル情報機器、車の自動運転や電動化、スマートグリッドなど、現在、人類社会はエレクトロニクスを中心とする大きな変革期を迎えています。

 このような社会では、無数の高性能光・電子デバイスがハードウェアの中核として有機的に一体化しながら機能しており、今後、さらなる高性能化と新機能の創出が要求されます。一方で、近年の科学技術の進歩による知の爆発的拡大の結果、専門分野の細分化が著しく、総合的視野の欠如という問題を生んでいます。

 とりわけ、高度情報化社会・環境・エネルギー・人工知能といった人類社会の広範な分野に亘る課題を解決するためには、特定の学問領域における専門教育だけでは不十分と考えられます。

 基礎学理からシステム応用までを俯瞰しながら正しい判断を下し、挑戦的課題に取り組み、将来は当該分野を牽引できる人材を育成することが大切です。

 京都大学では、「本学発祥」とも言うべき独自の学術的概念やキーテクノロジーを有しています。

 本プログラムでは、光・電子デバイス分野を中心とし、その基礎物理・理論の深化からシステム・情報の制御・応用にまたがる融合・垂直統合型の教育を推進します。

 また、我が国を代表する民間企業、最高水準の研究力を有する国公立研究所、トップクラスの海外有力大学との連携や、グローバルスタンダードでの教育と質保証を組織的に実施し、「先端光・電子デバイス学」を創成する国際的な知のプロフェッショナルを、5年一貫の博士課程学位プログラムにより育成します

 

 

ポリシー

 

1⃣ ディプロマポリシー

 

 IoT (Internet of Things)革命、ウェアラブル情報機器、車の自動運転や電動化、スマートグリッドなど、現在、人類社会はエレクトロニクスを中心とする大きな変革期を迎えています。このような社会では、無数の高性能光・電子デバイスがハードウェアの中核として有機的に一体化しながら機能しており、今後、さらなる高性能化と新機能の創出が要求されます。一方で、近年の科学技術の進歩による知の爆発的拡大の結果、専門分野の細分化が著しく、総合的視野の欠如という問題を生んでいます。人類社会の広範な分野にわたる課題を解決するためには、基礎学理からシステム応用までを俯瞰しながら正しい判断を下し、挑戦的課題に取り組み、将来は当該分野を牽引できる人材を育成することが大切です。

 本プログラムでは、「物理限界への挑戦と情報・省エネルギー社会への展開」を共通理念として先端光・電子デバイスおよび関連する学問分野を強い責任感と高い倫理性を持って牽引できる国際的リーダーの育成をめざします。

 上記のような人材育成目標のもと、次の条件を満たした者を、本プログラム修了者として認め、各研究科より授与される学位記に本プログラムの修了を記載します。

(1) 所属する参画研究科・専攻に5年(3年次編入生は3年)以上(短期修了の場合は、当該研究科の定めるところによる期間以上)在学し、研究指導を受け、所属する専攻の修了要件を満たし、所定年限内に提出した博士論文の審査および試験に合格すること。

(2) 本プログラム在籍期間中に、本プログラムにおける以下の内容のすべてを履修または達成していることが、学位審査委員会によって確認され、学位審査委員会の最終審査に合格すること。また、独創力、俯瞰力、挑戦力、国際力、自立力ならびに強い責任感と高い倫理性を修得していることを目安とする。

(a)研究室ローテーション

(b)産官学連携講義

(c)フィールド・プラクティス

(d)学位論文の研究が、本卓越大学院の理念に基づき、異分野の複数教員による指導の下でなされていること。

(e)学位論文について、当該分野の海外有力研究者による審査を受けていること。

 

 

2⃣ カリキュラムポリシー

 

 京都大学卓越大学院「先端光・電子デバイス創成学」では、5年一貫の博士課程学位プログラムにより、学位授与の方針に掲げる人材を育成するため、光・電子デバイス分野を中心とし、その基礎物理・理論の深化からシステム・情報の制御・応用にまたがる融合・垂直統合型の教育を推進します。また、我が国を代表する民間企業、最高水準の研究力を有する国公立研究所、トップクラスの海外有力大学と連携し、グローバルスタンダードでの教育と質保証を組織的に実施します。

 本卓越大学院では、独創力、俯瞰力、挑戦力、国際力、自立力の5つの力を兼ね備え、高度に専門的な知識と技術、強い責任感と倫理性を身に付けた人材を育成するために、工学研究科、理学研究科、情報学研究科のカリキュラムを尊重しながら、本プログラムの特色である研究科間の壁を取り払った融合教育を推進します。

 

 

具体的には、以下のとおりです。

・ 独創力、俯瞰力を身に付けるため、入学直後から複数の指導教員による指導を実施します(修士課程1年次~博士後期課程3年次)。

・ 独創力、俯瞰力、挑戦力を身に付けるため、オムニバス形式でさまざまな最先端研究や社会実装の現状などを学ぶ産官学連携講義を実施します(修士課程1年次。ただし、博士後期課程編入学者は博士後期課程1年次)。

・ 独創力、自立力を身に付けるため、所属研究室以外の研究に携わる研究室ローテーションを実施します(修士課程1年次)。

・ 俯瞰力、挑戦力、国際力、自立力を身に付けるため、泊り込みの合宿形式で、国内外・産官学の研究者と研究課題を議論する「国際セミナー道場」、国内外の連携機関等も参加し開催する「卓越大学院国際シンポジウム」を実施します(修士課程1年次~博士後期課程3年次)。

・ 国際力、自立力を身に付けるため、国内の連携機関(国公立研究所や企業)や海外の連携大学等に短期滞在し研究を行う「フィールド・プラクティス」を実施します(博士後期課程1~2年次)。

・ 独創力、挑戦力、自立力を身に付けるため、学生の自由な着想に基づく研究提案を審査の上、研究助成を行う「光・電子デバイス創成学研究グラント」への応募と実施を推奨します(修士課程2年次~博士後期課程2年次)。

・ 高い倫理性を身に付けるため、研究倫理・研究公正にかかる科目の履修等を強く推奨します(修士課程1年次~博士後期課程3年次)。 

 上記のような各種教育プログラムのもと、修士課程1年次から博士後期課程1年次の各学年において、研究進捗状況報告や単位取得状況等に基づき評価を実施します。研究進捗状況報告では研究内容にかかるプレゼンテーションを実施し、発表内容及び質疑応答内容について十分な水準に達しているかを評価します。講義科目の学修成果は、レポート、授業中の発表などの平常点で、演習・実習科目の学修成果は習熟度・理解度又は目標に対する達成度等を総合的に評価することとし、評価方法については各シラバスで科目ごとに明記しています。また、最終年度には、学位授与の方針に従い、博士論文の当該分野の海外有力研究者による評価や、各プログラムの参加・達成状況なども踏まえ、最終的にプログラム修了の判定を行います。なお、修了にあたっては、各所属研究科における博士論文の審査および試験に合格する必要があります。

 なお、カリキュラムマップには、各学年における各種教育プログラムの位置づけ、またそれらプログラムと、育まれる5つの力との関係を示しています。

 

3⃣ アドミッションポリシー

 

 IoT (Internet of Things)革命、ウェアラブル情報機器、車の自動運転や電動化、スマートグリッドなど、現在、人類社会はエレクトロニクスを中心とする大きな変革期を迎えています。この大変革期において、人類社会の広範な分野に亘る課題を解決するためには、基礎学理からシステム応用までを俯瞰しながら正しい判断を下し、挑戦的課題に取り組むことが必要です。
 京都大学卓越大学院「先端光・電子デバイス創成学」では、科学技術に関する独自の着想を発案する「独創力」、基礎学理から応用までを分野を超えて見通す「俯瞰力」、未踏分野を開拓する「挑戦力」、世界レベルで活躍する「国際力」、そして、研究活動を自ら管理改良する「自立力」を兼ね備えた人材の育成、先端光・電子デバイスおよび関連する学問・研究分野を強い責任感と高い倫理性を持って牽引できる国際的リーダーの育成をめざします。

 本卓越大学院で望む学生像は、以下の通りです。

・上記のプログラムの目的に共感し、先端光・電子デバイスおよび関連する学問・研究開発分野において、将来、企業・研究機関・教育機関での国際的な活躍を目指す人
・専門分野、およびこれに関連する学術分野において真理を探求するために必要な基礎学力と知的好奇心を有し、粘り強く問題解決を試みることができる人
・優れた論理的思考力を有し、既成概念にとらわれない判断ができる人

 プログラム履修者選抜では、学修を希望する専門分野の基礎学力に重点をおきつつ、先端研究を推進・展開できる基礎的能力の評価も加えて選抜します。選抜は、願書、志望調書、出身大学(大学院)の学業成績証明書等による書類審査の他、必要に応じて面接審査を行います。
 なお、本プログラムには、工学研究科電気工学専攻、電子工学専攻、理学研究科物理学・宇宙物理学専攻、情報学研究科通信情報システム専攻のいずれかの博士前期課程(修士課程)あるいは前期・後期一貫(連携)の博士課程への入学が許可された者もしくは志願者が応募できます。ただし、志願者については入学が許可されることが条件となります。また、博士後期課程への入学を許可された者がプログラム 3 年次への編入に応募することも可能です。

 

運営体制